出産費用は高額で、ある程度まとまったお金が必要になる…
と心配なプレママさんも多いのではないでしょうか。
国民健康保険中央会の平成28年度の調査結果によると、
正常分娩で出産の場合、分娩・入院費用トータルの平均額はおよそ50万円。
そして、利用する病院・施設によってこの金額は異なるのはご存知でしたか？
その背景には、
「出産」は病気ではなく保険診療外のため
病院や施設が自由に設定できることがあります。
例えば…
アロマを炊きながら出産できるところ、
フレンチのコース料理が出るところ、
水中分娩ができるところ、
など産院それぞれ特徴があり、
調べたことがある人の中には驚いた方も
きっといるはず。
このように分娩＋αでオリジナルのサービス展開をしている施設がいまは増えています。
また、出産した日が休日や時間外であればさらに加算されるので高額になってきます。
出産育児一時金はその分娩や入院中の費用の負担を軽減してくれる給付金です。
目次
- 出産育児一時金はどんな人がもらえる？
- 手続きの方法
- 実際に給付を受けた場合の自己負担額
- まとめ
出産育児一時金はどんな人がもらえるの？
分娩や入院で高額になってしまう費用を健康保険から一部負担をしてくれる制度です！
出産育児一時金は、健康保険に加入しているママなら誰でも受給することができます。
加入している健康保険によって、支払われる場所が変わります。
★働いていており、自分で健康保険料を支払っている
→自分の健康保険組合から
★夫の扶養に入っている
→夫の健康保険組合から
★自営業などで国民健康保険に加入している
→国民健康保険から
支給額は、子供一人につき42万円。
（ただし、産科医療補償制度に加入していない医療機関の場合は40万8000円になります）
※産科医療補償制度とは、分娩中に脳性麻痺となった児やその家族の経済面の負担を軽減することを目的に作られた制度。
支給額については、どの保険から給付を受けても変わりません！
手続き方法は？
手続きの方法は3つあります
◎直接支払制度
健康保険から直接産院や病院へ出産育児一時金が支払われる制度です。
出産した病院が健康保険へ請求申請の手続きを行うため、ママが書くのは病院から渡される直接支払制度を利用の申請書類のみです。この1枚を書けば手続きは終了します。
◎受理代理制度
直接支払制度が導入されていない施設を対象にした制度です。
加入している健康保険から病院へ出産育児一時金が支払われる仕組みは直接支払制度と同じです。
直接支払制度と違うのは、請求申請をママが事前に健康保険組合へする必要がある点です。
◎自分へ直接支給される
出産後は自分で病院へかかった費用を支払い、後日健康保険組合へ出産証明などを添えて申請する必要があります。
自己負担額はどのくらい？
次に、出産育児一時金を利用することでどのくらい自己負担額が抑えられるのか見ていきましょう。
イメージで例えると図のようになります。
一般的な正常分娩のケース
（直接支払制度を利用）
◎出産育児一時金より費用が超えた場合
◎出産育児一時金の範囲で費用収まった場合
このように、出産費用が実際にかかった金額が出産育児一時金よりも高ければ
不足分を病院の窓口で負担します。
反対に、出産育児一時金の中で実際かかった金額が収まった場合には差額分が戻って来ますよ！
まとめ
妊娠や出産は人生に一度経験するかどうかの大きなイベントです。
だからこそ、しっかり使える制度を知っておき申請できるようにしておくと安心ですね。
出産する病院によって分娩方法や特徴が本当に様々です。
重視したいポイントは人それぞれなので、色々調べてから選択すると後悔のないお産に繋がりますよ(*^^*)
私は長女を出産するときに、
「お産後のお祝い膳が美味しそうなところがいい！」と思って調べまくり…
悩んだ結果、自宅最寄り駅から3駅＋徒歩15分の往復１時間以上はかかる産院へ通っていました💦
まだお腹が大きくない頃は大丈夫でしたが、
緊急時や妊娠後期の体も重くなってきた頃には通うのが大変でした😭
もしも次があれば、もっと近くの病院にしよう…と思っています（笑）
これから出産するママはきっと不安だと思います。
少しでも経済面での不安は減らしてほしいと思い今回記事を書きました。
後悔のない良いお産になりますように少しでも参考になれば幸いです🌸
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